取引所株価指数証拠金取引は、東京金融取引所に上場された国内外の株価指数やETF（上場投資信託）の価格を対象とした差金決済（CFD）取引です。証拠金を担保にそれより大きな金額を運用するハイリスク・ハイリターンな取引ですから、誰にでもお勧めできる商品ではありません。投資金額を超える損失（元本割れ）が出るリスクがありますので、取引の仕組みを理解するのに十分な知識と経験、元本割れのリスクに耐えられる余裕資金、レバレッジを活用して売買差益を狙いたいという投資目的をお持ちのお客様にお勧めしています。

お客様がお申込みの取引コースによってサポートの内容が異なります。
■コンサルタント取引コース
お電話だけでお取引をされたいお客様向けのコースです。
運用のご相談 ⇒ 営業担当者との電話または面談
注文の発注　⇒　営業担当者またはコールセンターへ電話のみ
取引報告書などの発行 ⇒ 郵送のみ
■コンサルタント取引オンライン併用コース
お電話に加え、インターネットでご自身でも発注したいお客様向けのコースです。
運用のご相談 ⇒ 営業担当者との電話または面談
注文の発注　⇒　営業担当者またはコールセンターへの電話に加え、インターネット取引も利用可
取引報告書などの発行 ⇒ 郵送または電子交付
■インターネット取引スタンダードコース」
すべてお客様ご自身で取引していただくコースです。
運用のご相談 ⇒ できません
注文の発注　⇒　インターネット取引のみ
取引報告書などの発行 ⇒ 電子交付のみ

取引所株価指数証拠金取引（CFD取引）の主なリスクは次の通りです。
▼元本が保証されない
証拠金の額を上回る取引が可能なので、お客様の期待通りに相場が動けば短期間に大きな利益を得る可能性がありますが、それとは逆に短期間に大きな損失が発生する可能性もあります。
▼価格変動による損失
CFD取引の対象となる株価指数やETFの市場価格は24時間刻々と変動しています。突発的な事件や想定していない出来事が起きて、価格が急激に変動することがあります。
またCFD取引の価格は需給関係や相場の状況によって、対象となる株価指数やETFの市場価格から乖離する可能性があります。
▼予想配当額や金利の変動による損失
CFD取引により受払いがおこなわれる配当相当額は、指数構成銘柄の予想配当に基づき金融商品取引所（TFX）が算出しますが、当該銘柄の現物株における予想配当や実績配当とは異なります。また金利相当額は円貨・外貨の金利水準の変動により、受取額が減少したり、支払額が増加する可能性があります。

当社ではCFD取引のハイリスク・ハイリターンという特性を踏まえて、お客様の損失が拡大しないようにする仕組みとしてロスカット制度を採用しています。ロスカット発動の基準を有効比率100%という厳しい水準に設定していますが、思わぬ価格変動に備えた、余裕ある取引をしていただくようお願いします。制度の具体的な例については「取引ガイド」のロスカットについてのページや「ロスカットに関するお知らせ」をご覧ください。

この取引は証拠金を担保に、その数十倍の金額を運用する取引です。例えば日経225リセット付証拠金取引の証拠金が1単位あたり7万円と仮定すると、投資した100万円で取引できる数量は最低1単位から最大14単位となります。1単位当たりの委託手数料の金額が最大の4,400円（片道）とすると、1単位の取引を行った場合は往復8,800円、14単位の取引を行った場合は往復123,200円となります。

※お客様がご利用になる取引コースおよび取扱銘柄の種類によって委託手数料の金額は異なります。詳しくは「委託手数料一覧表」をご覧ください。
※証拠金の金額は取引銘柄の種類によって異なり、また東京金融取引所（TFX）から発表される基準額をもとに毎週見直しがおこなわれます。
※上記の例のうち、最大14単位を取引することは、保有する資金から最大額を証拠金として投入する、いわゆる“満玉を張る”行為となりますが、当社がこれを推奨するものではありません。

この取引のうち、金ETFリセット付き証拠金取引、原油ETFリセット付き証拠金取引については、大阪取引所（OSE）が上場する金先物取引と東京商品取引所（TOCOM）が上場する原油先物取引がそれぞれ類似商品に該当します。詳しくは営業担当者またはコールセンターにお尋ねください。

商品を解約する際には、解約届の提出が必要です。取引口座に未決済の取引や未精算の資金が残っている場合は、解約を承れませんのでご注意ください。解約の手続きが完了すると、お客様の取引口座は閉鎖され、当社から提供していたサービス（運用の相談や相場情報の提供、インターネット取引システムなど）がご利用できなくなります。

お客様にこの商品を取引していただくことで当社が得る利益は、お客様が支払う取引手数料（委託手数料）のみで、当社が設定する手数料の金額はあらかじめお客様に提示されています。また当社ではこの商品に限らず、すべての取扱商品について自己勘定によるディーリング（会社資金の運用）をおこなっていませんので、お客様の損失が当社の利益となるような利益相反はありません。

取引所為替証拠金取引は、東京金融取引所に上場されたFX取引です。証拠金を担保にそれより大きな金額を運用するハイリスク・ハイリターンな取引ですから、誰にでもお勧めできる商品ではありません。投資金額を超える損失（元本割れ）が出るリスクがありますので、取引の仕組みを理解する知識と経験、元本割れのリスクに耐えられる余裕資金、レバレッジを活用して売買差益を狙いたい、という投資目的をお持ちのお客様にお勧めしています。またFX取引の特徴である、スワップポイントが発生することや取引期限が無いということを活かして、中長期的運用をおこなうことも可能です。

お客様がお申込みの取引コースによってサポートの内容が異なります。
■コンサルタント取引コース
お電話だけでお取引をされたいお客様向けのコースです。
運用のご相談 ⇒ 営業担当者との電話または面談
注文の発注　⇒　営業担当者またはコールセンターへ電話のみ
取引報告書などの発行 ⇒ 郵送のみ
■コンサルタント取引オンライン併用コース
お電話に加え、インターネットでご自身でも発注したいお客様向けのコースです。
運用のご相談 ⇒ 営業担当者との電話または面談
注文の発注　⇒　営業担当者またはコールセンターへの電話に加え、インターネット取引も利用可
取引報告書などの発行 ⇒ 郵送または電子交付
■インターネット取引スタンダードコース」
すべてお客様ご自身で取引していただくコースです。
運用のご相談 ⇒ できません
注文の発注　⇒　インターネット取引のみ
取引報告書などの発行 ⇒ 電子交付のみ

取引所為替証拠金取引（FX取引）の主なリスクは次の通りです。
▼元本が保証されない
証拠金の額を上回る（最大25倍）取引が可能なので、お客様の期待通りに相場が動けば短期間に大きな利益を得る可能性がありますが、それとは逆に短期間に大きな損失が発生する可能性もあります。
▼価格変動による損失
外国為替市場は24時間刻々と変動しています。突発的な事件や想定していない出来事が起きて、価格が急激に変動することがあります。
▼金利の変動による損失
一般的に金利の高い通貨を買って金利の安い通貨を売った場合、スワップポイントを受け取ることができますが、当該通貨の金利が国の金融政策や通貨の需給関係によって変動すると、スワップポイントも変動します。また当該通貨の外国為替市場での需給関係に大きな変動があった場合などには、スワップポイントの支払いが発生する可能性があります。

日本国内で個人のお客様にFX取引をおこなっていただく場合、ロスカット制度の適用が義務付けられています。当社ではロスカット発動の基準を有効比率100%という厳しい水準に設定していますが、思わぬ価格変動に備えた、余裕ある取引をしていただくようお願いします。制度の具体的な例については「取引ガイド」のロスカットについてのページや「ロスカットに関するお知らせ」をご覧ください。

FX取引は証拠金を担保に、その数十倍の金額を運用する取引です。例えば米ドル円（USD/JPY）の証拠金が1単位（1万ドル）あたり4万円と仮定すると、投資した100万円で取引できる数量は最低1単位（1万ドル）から最大25単位（25万ドル）となります。1単位当たりの委託手数料の金額が最大の1,100円（片道）とすると、1単位の取引を行った場合は往復2,200円、25単位の取引を行った場合は往復55,000円となります。

※お客様がご利用になる取引コースおよび取扱銘柄の種類によって委託手数料の金額は異なります。詳しくは「委託手数料一覧表」をご覧ください。
※証拠金の金額は取引銘柄の種類によって異なり、また東京金融取引所（TFX）から発表される基準額をもとに毎週見直しがおこなわれます。
※上記の例のうち、最大25単位（25万ドル）を取引することは、保有する資金から最大額を証拠金として投入する、いわゆる“満玉を張る”行為となりますが、当社がこれを推奨するものではありません。

当社の取扱商品の中に類似商品はありません。

商品を解約する際には、解約届の提出が必要です。取引口座に未決済の取引や未精算の資金が残っている場合は、解約を承れませんのでご注意ください。解約の手続きが完了すると、お客様の取引口座は閉鎖され、当社から提供していたサービス（運用の相談や相場情報の提供、インターネット取引システムなど）がご利用できなくなります。

お客様にこの商品を取引していただくことで当社が得る利益は、お客様が支払う取引手数料（委託手数料）のみで、当社が設定する手数料の金額はあらかじめお客様に提示されています。また当社ではこの商品に限らず、すべての取扱商品について自己勘定によるディーリング（会社資金の運用）をおこなっていませんので、お客様の損失が当社の利益となるような利益相反はありません。

商品関連市場デリバティブ取引は、大阪取引所に上場された貴金属・ゴム・農産物市場の商品を対象とした先物取引です。証拠金を担保にそれより大きな金額を運用するハイリスク・ハイリターンな取引ですから、誰にでもお勧めできる商品ではありません。投資金額を超える損失（元本割れ）が出るリスクがありますので、取引の仕組みを理解するのに十分な知識と経験、元本割れのリスクに耐えられる余裕資金、レバレッジを活用して売買差益を狙いたいという投資目的をお持ちのお客様にお勧めしています。

お客様がお申込みの取引コースによってサポートの内容が異なります。
■コンサルタント取引コース
お電話だけでお取引をされたいお客様向けのコースです。
運用のご相談 ⇒ 営業担当者との電話または面談
注文の発注　⇒　営業担当者またはコールセンターへ電話のみ
取引報告書などの発行 ⇒ 郵送のみ
■コンサルタント取引オンライン併用コース
お電話に加え、インターネットでご自身でも発注したいお客様向けのコースです。
運用のご相談 ⇒ 営業担当者との電話または面談
注文の発注　⇒　営業担当者またはコールセンターへの電話に加え、インターネット取引も利用可
取引報告書などの発行 ⇒ 郵送または電子交付
■インターネット取引スタンダードコース」
すべてお客様ご自身で取引していただくコースです。
運用のご相談 ⇒ できません
注文の発注　⇒　インターネット取引のみ
取引報告書などの発行 ⇒ 電子交付のみ

商品関連市場デリバティブ取引の主なリスクは次の通りです。
▼元本が保証されない
証拠金の額を上回る取引が可能なので、お客様の期待通りに相場が動けば短期間に大きな利益を得る可能性がありますが、それとは逆に短期間に大きな損失が発生する可能性もあります。
▼価格変動による損失
先物取引の対象となる商品の市場価格は、需要と供給のバランスはもちろん、生産国の天候や経済動向によっても変動します。また突発的な事件や想定していない出来事が起きて、価格が急激に変動することがあります。
▼取引所などによる規制強化の影響
先物取引が上場されている取引所や清算機関は、取引に異常が生じた場合やリスク管理の観点から必要と判断した場合に、証拠金の引き上げや取引の制限をおこなうことがあります。例えば、証拠金の引き上げが行われた場合、預け入れている証拠金に不足が生じ、追加の預託を請求されることがあります。
▼流動性の減少による影響
例えば、取引価格が大きく変動した場合に制限値幅に達して転売や買戻しによる決済ができなかったり、市場参加者が極端に少ない時間帯には意図する数量や価格で取引を成立させるのが難しかったりすることがあります。

当社では先物取引のハイリスク・ハイリターンという特性を踏まえて、お客様の損失が拡大しないようにする仕組みとしてロスカット制度を採用しています。ロスカット発動の基準を有効比率100%という厳しい水準に設定していますが、思わぬ価格変動に備えた、余裕ある取引をしていただくようお願いします。制度の具体的な例については「取引ガイド」のロスカットについてのページや「ロスカット制度の利用について」をご覧ください。

この取引は証拠金を担保に、その数十倍の金額を運用する取引です。例えば金標準（1kg）先物取引の証拠金が1単位あたり20万円と仮定すると、投資した100万円で取引できる数量は最低1単位から最大5単位となります。1単位当たりの委託手数料の金額が最大の31,460円（往復）とすると、1単位の取引を行った場合は往復31,460円、5単位の取引を行った場合は往復157,300円となります。

※お客様がご利用になる取引コースおよび取扱銘柄の種類によって委託手数料の金額は異なります。詳しくは「委託手数料一覧表」をご覧ください。
※証拠金の金額は取引銘柄の種類によって異なり、また日本証券クリアリング機構（JSCC）から発表される基準額をもとに毎週見直しがおこなわれます。
※上記の例のうち、最大5単位を取引することは、保有する資金から最大額を証拠金として投入する、いわゆる“満玉を張る”行為となりますが、当社がこれを推奨するものではありません。

この取引のうち、大阪取引所（OSE）が上場する金先物取引は、東京金融取引所（TFX）が上場する金ETFリセット付証拠金取引が類似商品に該当します。詳しくは営業担当者またはコールセンターにお尋ねください。

商品を解約する際には、解約届の提出が必要です。取引口座に未決済の取引や未精算の資金が残っている場合は、解約を承れませんのでご注意ください。解約の手続きが完了すると、お客様の取引口座は閉鎖され、当社から提供していたサービス（運用の相談や相場情報の提供、インターネット取引システムなど）がご利用できなくなります。

お客様にこの商品を取引していただくことで当社が得る利益は、お客様が支払う取引手数料（委託手数料）のみで、当社が設定する手数料の金額はあらかじめお客様に提示されています。また当社ではこの商品に限らず、すべての取扱商品について自己勘定によるディーリング（会社資金の運用）をおこなっていませんので、お客様の損失が当社の利益となるような利益相反はありません。

商品先物取引は、東京商品取引所に上場されたエネルギー市場の商品を対象とした先物取引です。証拠金を担保にそれより大きな金額を運用するハイリスク・ハイリターンな取引ですから、誰にでもお勧めできる商品ではありません。投資金額を超える損失（元本割れ）が出るリスクがありますので、取引の仕組みを理解するのに十分な知識と経験、元本割れのリスクに耐えられる余裕資金、レバレッジを活用して売買差益を狙いたいという投資目的をお持ちのお客様にお勧めしています。

お客様がお申込みの取引コースによってサポートの内容が異なります。
■コンサルタント取引コース
お電話だけでお取引をされたいお客様向けのコースです。
運用のご相談 ⇒ 営業担当者との電話または面談
注文の発注　⇒　営業担当者またはコールセンターへ電話のみ
取引報告書などの発行 ⇒ 郵送のみ
■コンサルタント取引オンライン併用コース
お電話に加え、インターネットでご自身でも発注したいお客様向けのコースです。
運用のご相談 ⇒ 営業担当者との電話または面談
注文の発注　⇒　営業担当者またはコールセンターへの電話に加え、インターネット取引も利用可
取引報告書などの発行 ⇒ 郵送または電子交付
■インターネット取引スタンダードコース」
すべてお客様ご自身で取引していただくコースです。
運用のご相談 ⇒ できません
注文の発注　⇒　インターネット取引のみ
取引報告書などの発行 ⇒ 電子交付のみ

商品先物取引の主なリスクは次の通りです。
▼元本が保証されない
証拠金の額を上回る取引が可能なので、お客様の期待通りに相場が動けば短期間に大きな利益を得る可能性がありますが、それとは逆に短期間に大きな損失が発生する可能性もあります。
▼価格変動による損失
先物取引の対象となる商品の市場価格は、需要と供給のバランスはもちろん、生産国の天候や経済動向によっても変動します。また突発的な事件や想定していない出来事が起きて、価格が急激に変動することがあります。
▼取引所などによる規制強化の影響
先物取引が上場されている取引所や清算機関は、取引に異常が生じた場合やリスク管理の観点から必要と判断した場合に、証拠金の引き上げや取引の制限をおこなうことがあります。例えば、証拠金の引き上げが行われた場合、預け入れている証拠金に不足が生じ、追加の預託を請求されることがあります。
▼流動性の減少による影響
例えば、取引価格が大きく変動した場合に制限値幅に達して転売や買戻しによる決済ができなかったり、市場参加者が極端に少ない時間帯には意図する数量や価格で取引を成立させるのが難しかったりすることがあります。

当社では先物取引のハイリスク・ハイリターンという特性を踏まえて、お客様の損失が拡大しないようにする仕組みとしてロスカット制度を採用しています。ロスカット発動の基準を有効比率100%という厳しい水準に設定していますが、思わぬ価格変動に備えた、余裕ある取引をしていただくようお願いします。制度の具体的な例については取引ガイドの「ロスカットについて」のページや「ロスカット制度の利用について」をご覧ください。

この取引は証拠金を担保に、その数十倍の金額を運用する取引です。例えばドバイ原油先物取引の証拠金が1単位あたり30万円と仮定すると、投資した100万円で取引できる数量は最低1単位から最大3単位となります。1単位当たりの委託手数料の金額が最大の8,360円（往復）とすると、1単位の取引を行った場合は往復8,360円、3単位の取引を行った場合は往復25,080円となります。

※お客様がご利用になる取引コースおよび取扱銘柄の種類によって委託手数料の金額は異なります。詳しくは「委託手数料一覧表」をご覧ください。
※証拠金の金額は取引銘柄の種類によって異なり、また日本証券クリアリング機構（JSCC）から発表される基準額をもとに毎週見直しがおこなわれます。
※上記の例のうち、最大3単位を取引することは、保有する資金から最大額を証拠金として投入する、いわゆる“満玉を張る”行為となりますが、当社がこれを推奨するものではありません。

この取引のうち、東京商品取引所（TOCOM）が上場するドバイ原油先物取引は、東京金融取引所（TFX）が上場する原油ETFリセット付証拠金取引が類似商品に該当します。詳しくは営業担当者またはコールセンターにお尋ねください。

商品を解約する際には、解約届の提出が必要です。取引口座に未決済の取引や未精算の資金が残っている場合は、解約を承れませんのでご注意ください。解約の手続きが完了すると、お客様の取引口座は閉鎖され、当社から提供していたサービス（運用の相談や相場情報の提供、インターネット取引システムなど）がご利用できなくなります。

お客様にこの商品を取引していただくことで当社が得る利益は、お客様が支払う取引手数料（委託手数料）のみで、当社が設定する手数料の金額はあらかじめお客様に提示されています。また当社ではこの商品に限らず、すべての取扱商品について自己勘定によるディーリング（会社資金の運用）をおこなっていませんので、お客様の損失が当社の利益となるような利益相反はありません。

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一方、他社の店頭FX取引で提示されているレートやスワップポイント、スプレッドは、くりっく365のそれとは異なる場合があります。
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