★投資主体別売買動向とは、どういう投資家が株式を売り買いしているかを大まかに掴むことができる売買状況表である。海外投資家の売り越しや買い越し売買動向を知ることができる。東証が毎週第4営業日に公表している。

主体別売買動向の中でも、売買金額の70％前後のシェアを有する海外投資家の動向が日本株価を左右しやすい。

日経平均株価は、直近では8月17日に29,222.77円の高値を付けた後は、上値をじわりと切り下げる展開が続いている。海外投資家動向では、高値を付けた8月に売り越しとなり、9月も連続して売りが止まらず2ヵ月連続の売り越しになった。

ただ、過去の経験則からは10月は一転して外国人投資家は日本株を買い越し転換することが多くなっている。そして、年末まで引き続き買い越しが継続することが多い。

今年の3月以降は概ね25,000円近辺と29,000円近辺のレンジ相場が継続している。

そのため、下限としての25,000円近辺まで下落するようなら、外国人も買い転換する可能性がある。

米国株式市場では、9月米雇用統計を受けて、米連邦準備理事会（FRB）が積極的な金融引き締めを続けるとの見方から上値の重い展開が続いる。そのため、日本株だけが上値追いになるとは考えにくく、米国株の落ち着きがポイントになってくる。

日経平均株価の月足で1995年以降（陽線なら勝ち、陰線なら負け）とすると10月は21年までで12勝15敗とやや陰線出現の確率が大きくなっている。翌11月になると20勝7敗と圧倒的に陽線の出現の確率が大きくなっている。例年の季節要因からすると、10月の安値の押し目買い狙い戦略となる。