★投資主体別売買動向とは、どういう投資家が株式を売り買いしているかを大まかに掴むことができる売買状況表である。海外投資家の売り越しや買い越し売買動向を知ることができる。東証が毎週第4営業日に公表している。

主体別売買動向の中でも、売買金額の70％前後のシェアを有する海外投資家の動向が日本株価を左右しやすい。

日経平均株価は、昨年9月14日に30,795.78円の高値を付けた後は、上値をじわりと切り下げる展開になっている。海外投資家動向では、高値を付けた9月に売り越しとなり、一旦10月には買い越しに転じたものの、その後は3月まで5カ月連続の売り越しとなった。

ただ、4月に入ると2014年以降では、新型コロナウイルスによるパンデミックがあった2020年以外は買い越しとなった。例年通りに、今年の4月は外国人投資家は日本株を大幅買い越す動きになった。

5月はまちまちの動きになりやすが、今年は売り越しとなった。そして、6月も例年通りに売り越しとなり、大幅な売り越しとなった。今年の5月・6月は売り越し月になった。

7月15日現在では、286,463百万円の買い越しとなっている。7月が買い越しで終了すると、翌8月は売り越しになることが多い。そのため、8月の外国人動向を分析する上でも、7月が買い越しで終わるかが焦点になる。

日経平均株価の月足で1995年以降（陽線なら勝ち、陰線なら負け）とすると7月は21年までで11勝16敗と負け越しとなっている。さらに8月は同期間で10勝17敗と1年を通して陰線がもっとも出現しやすい月になっている。