★欧州市場序盤では、米雇用統計を控え、ドルは主要通貨に対して前日比小幅高水準でもみ合い商状が続いた。米長期金利が一時2.11％に低下したことで、110円付近まで値を下げる場面もあった。米労働省が発表した8月米雇用統計で、非農業部門雇用者数は前月比15万6000人増となり、市場予想の前月比18万人増を下回ったほか、失業率は4.4％となり、市場予想の4.3％より弱い内容となった。また、平均時給は前月比0.1％増となり、市場予想の前月比0.2％増を下回った。米雇用統計がさえない内容だったため一時109.53円まで売り込まれたものの、ユーロ/ドルが失速すると一転買い戻しが優勢になった。米長期金利が上昇に転じたことも相場の下支え要因となり、110円台を回復した。 米雇用統計後からの買い戻しの流れが継続。米長期金利が一段と上昇したうえ、8月米ISM製造業景気指数が58.8となり、市場予想の56.5を上回ったことが伝わると買いが加速し、一時110.48円まで値を上げた。もっとも、同時に発表された7月米建設支出や8月米消費者態度指数（ミシガン大調べ）確報値が弱い内容だったため買いは続かず、110.10円台まで失速した。 米長期金利の上昇などをながめ円売り・ドル買いがじわりと強まった。その後は米国の3連休を前に積極的な売買は手控えられた。

米雇用統計を始め重要経済指標が発表されたが、結局は行って来い相場となり、方向感の欠いた値動きとなった。雇用統計が軒並み市場予想を下回った割りには強い相場となった。