皆さま、おはようございます。CFP（ファイナンシャルプランナー）のワイワイこと岩井です。

米労働省が発表した3月のアメリカ消費者物価指数（CPI）は、前年同月比8.5％の上昇と40年ぶりの高さを記録しました。前月比でも1.3％上昇しており、この1ヶ月で大きく物価が上がったことが解ります。

いったい何がアメリカでの物価上昇を引き起こしているのでしょうか。

答えはエネルギー価格の上昇です。

エネルギー価格は前年同月比でプラス32.0％、前月比でプラス11.4％でした。中でもガソリン価格は、前年同月比でプラス48.0％、前月比でプラス19.8％と大幅に上昇しており、ドライバーの悲鳴が聞こえてきそうです。

高騰するエネルギー価格ですが、電気料金と都市ガス料金の上昇幅は他のエネルギー商品に比べて小幅でした。前月比で電気料金は1.7％の上昇、都市ガス料金はマイナス0.4％です。電気料金と都市ガス料金は、原料価格の変動がすぐに販売価格に影響することはなく、価格転嫁されるのにある程度時間を要します。現在起きている原油価格、天然ガス価格の転嫁が遅れてやってくるのであれば、数ヶ月後には電気料金と都市ガス料金も上昇するはずです。エネルギー価格はしばらく高止まりしそうですね。

エネルギー以外の商品で全体平均の前年同月比8.5％を上回る上昇になっていたのが、食品、新車、中古車、航空料金などですが、先月比で見ると違ったものが見えてきます。
食品がプラス1.0％、新車が変わらず、中古車がマイナス1.8％、航空料金がプラス9.7％でした。この中で、新車と中古車は高額な買い物なのでローンを利用して購入する人が多いはずです。

政策金利の引き上げは、ローン金利に大きな影響を及ぼします。ローン金利の引き上げを嫌って購入者数が減少すれば、需給バランスが崩れ、自動車の価格は下がっていきます。

ちなみに消費全体におけるエネルギー価格が占める割合は、7.547％、自動車が占める割合は、8.134％と自動車の方が大きな割合になっています。

物価上昇の流れはこのあたりがピークなのかもしれませんね。

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