（ＷＴＩ原油）
２日のＷＴＩ原油は、大幅続落。ＷＴＩ原油の期近３月限は前週末比３．０７ドル安の６２．１４ドル、北海ブレント原油の期近３月限は同３．０２ドル安の６６．３０ドル、ＲＢＯＢガソリンの期近３月限 、同９．０８セント安の２３５．９８セント、ＮＹヒーティングオイルの期近３月限は、同１７．３２セント安の２３５．９８セント。
週明けのＷＴＩ原油相場は、中東産原油の供給不安の後退や為替市場でのドル高を背景に、１バレル＝６１．３９ドルまで値崩れした。
ＷＴＩ原油の３月限は、取引序盤から売りが先行し、６１．３９ドルまで売り込まれた。前週末、トランプ米大統領は記者団に対し、イランについて「彼らは確かに合意を望んでいる」と述べる一方、イランに向けて大規模な艦隊を派遣していると威嚇した。
しかし、１日付の米ニュースサイト「アクシオス」は、米国とイランの緊張緩和に向け、トルコ、カタール、エジプトの３カ国が仲介し、米・イラン高官協議の再開に向けた調整が進められていると報じた。今週中にも、米国のウィトコフ中東担当特使とイラン当局者との交渉が、トルコで行われる可能性があるという。また、イランのアラグチ外相は、米ＣＮＮテレビのインタビューで、「公平で公正な取引」であれば、米国との交渉再開は可能との考えを示した。
こうした一連の報道を受け、米国とイランの対立による中東産原油の供給不安は一部後退した。ＷＴＩ原油は１月、イラン情勢の緊迫化懸念と米国の大寒波を背景に約１４％急騰していたが、その後は買い基調の巻き戻しが活発となり、相場の下押し圧力となった。
また、外国為替市場では、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の次期議長指名発表を受け、ドル高・ユーロ安が進行した。ドル建てで取引される商品全般に割高感が広がる中、原油売りも促された。
一方、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国と非加盟国の産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」の有志８カ国は１日、オンライン会合を開き、昨年１２月から維持している原油生産量を３月も据え置く方針を改めて確認した。有志８カ国は昨年１１月の会合で、今年１～３月は増産せず生産量を維持する方針を示しており、市場の反応は限定的だった。
ＷＴＩ原油期近3月限日足
北海ブレント原油期近4月限日足
※チャート画像は、株式会社ミンカブ・ジ・インフォノイドのWin-Station(R)によるものです。当該画像の著作権は、同社に帰属します。
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