皆さま、おはようございます。CFP（1級ファイナンシャル・プランニング技能士）のワイワイこと岩井です。
3月の消費者物価指数が発表されました。
前年比では、総合（CPI）が＋3.6％、生鮮食品を除いた総合（コアCPI）が＋3.2％、さらにエネルギーを除いた総合（コアコアCPI）が＋2.9％という結果でした。
それぞれの変動をグラフで確認してみましょう。
全国消費者物価指数（前年同月比）
出典：総務省統計局
緑色で示したグラフが「総合（CPI）」、青色が「生鮮食品を除いた総合（コアCPI）」、黄色が「さらにエネルギーを除いた総合（コアコアCPI）」です。
3つのグラフを比較すると、黄色の変動が他の2本と比べて滑らかであることが分かります。また、物価が上昇する局面ではCPIおよびコアCPIの数値がコアコアCPIより高く、逆に物価が下降する局面ではCPIおよびコアCPIがコアコアCPIよりも低くなる傾向があることも特徴のひとつです。
これは、テクニカル分析における短期線と長期線の関係にも似ていますね。
さまざまな判断基準はありますが、3月の物価は「CPI（3.6％）＞コアCPI（3.2％）＞コアコアCPI（2.9％）」の順ですので、この3つの関係性から見ると、現在は「上昇局面」にあると判断できます。
CPIとコアコアCPIの差は0.7ポイントあります。この差が縮小しない限り、または2023年1月から2月にかけてのような急激な変動が起きない限り、物価上昇はしばらく続くと考えられます。
物価上昇と資産運用
3月の消費者物価（CPI）が1年間で3.6％上昇したということは、保有している資産の価値が実質的に3.6％減少していることを意味します。
例えば、100万円の資産を保有しており、利回りが0％だったとすれば、100万円という金額に変化はありませんが、1年前100万円出して購入できたものが103.6万円出さないと購入できなくなってしまうため、100万円の価値は1.036で割った「96.5万円」に減少してしまいます。
残念ながら、元本確保型で3.6％以上の利回りが保証されている金融商品は存在しません。
日本は長らく「デフレ」の時代が続いていたため、資産運用を行わなくても資産価値が目減りすることはありませんでした。しかし、「インフレ」が続く現在においては、考え方を変えなければ資産価値の目減りを防ぐことができません。
これまで以上に「運用」の必要性が高まっていると思います。
※このコメントは編集者の個人的な見解であり、内容を保証するものではありません。また、売買を推奨するものでもありません。あらかじめご了承ください。
・消費者物価指数（総務省統計局）
