皆さま、おはようございます。CFP（1級ファイナンシャル・プランニング技能士）のワイワイこと岩井です。
12月も中旬に差し掛かり、年賀状の準備を始める時期ですね。元日に年賀状を届けるためには、12月25日（クリスマス）までに投函する必要があります。
とはいえ、私自身は昨年をもって「年賀状じまい」をしました。その結果、毎年12月の週末に費やしていた半日の作業が不要になり、今年は時間に余裕が生まれています。
ここ数年、私と同じように年賀状じまいを選択する人が増えているようです。今年の年賀はがきの当初発行枚数は約10億7000万枚で、昨年の14億4000万枚と比べると3億7000万枚も減少しています。この数字を見ると、年賀状文化が少しずつその役割を終えつつあることが伺えます。
発行枚数減少と料金引き上げ
では、発行枚数の減少は日本郵便の収益にどのような影響を与えるのでしょうか。調べてみると、2024年10月の料金値上げにより、その影響は抑えられているようです。
2024年用年賀はがき：63円 × 14.4億枚 = 907.2億円
2025年用年賀はがき：85円 × 10.7億枚 = 907.5億円
料金を63円から85円に引き上げたことで、発行枚数の減少を単価の上昇でカバーできていることがわかります。しかし、これ以上発行枚数が減少する場合、さらなる値上げが必要となるかもしれません。
年賀状文化の未来
年賀状はかつて、新年の挨拶を形にして届ける大切な手段でした。しかし、LINEを中心にコミュニケーションツールが普及した現在、年賀状の役割が薄れつつあります。
このままでは、数年後には年賀状という文化そのものがなくなってしまう可能性も考えられます。一つの時代の象徴が終焉を迎えつつあるのかもしれません。
皆さまは、年賀状についてどのように考えていますか？新たな方法でつながりを保つ工夫を考える機会かもしれませんね。
このコメントは編集者の個人的な見解であり、内容を保証するものではありません。また、売買を推奨するものでもありません。ご了承ください。
