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イールドスプレッドで7月5日の米国株市場を先取り!

  • 2019/07/04
  • 米蔵(ヨネゾウ)
  • アジアタイム

 

★米国三指数は過去最高値まで上昇したものの、米長期金利が低下しているためイールドスプレッドからは割高感は出ていない。今後も米長期金利の低下が続くようなら、さらなる米国株高になりやすい。

 

★米国市場のイールドスプレッドは、米国債金利と米国株益利回りを比較する指標である。株式市場は国債市場よりリスクが高いことから、株式市場に割高感が生じ国債市場に割安感が生じれば、投機筋は株式を売って国債を買う。また、国債市場に割高感が生じ株式市場に割安感が生じれば、国債を売却して株式を買うことになる。

そのため、株式市場の天底を探るひとつの参考指標となる。

 

米10年国債金利とNYダウ:2011/4/21以降の平均▲4.378%

・直近イールドスプレッド縮小:18/12/3-▲3.069%、19/4/25-▲3.048%

(NYダウが割高・米国10年債割安の状態)

・直近イールドスプレッド拡大:19/1/3-▲4.226%、19/6/3-▲4.038

(NYダウが割安・米国10年債割高の状態)

・7月2日:▲3.600%⇒7月3日予想▲3.588%

 

7月3日はNYダウは上昇し米長期金利は低下したものの、NYダウの上昇率の方が高かったため、イールドスプレッドは前日比で縮小(米国10年債金利に対して米国株は割高)した。平均値の▲4.378%から▲0.790%スプレッドがかい離していることや、直近1月3日大底の▲4.226%から▲0.638%スプレッドがかい離している。

NYダウが上昇したことで株式益利回りは低下した。一方、米長期金利は低下したものの、株価の上昇率が高かったことで、イールドスプレッドは前日比で縮小した。そのため、米国債に対してNYダウが前日比で割高となった。米国株を買うより米国債券を買った方が良いということになる。そのため、米国株が売られやすく米国債券の買いが出やすい。今後も、米長期金利の動向が重要ポイント。

 

米10年国債金利とS&P500:11/4/21以降の平均▲3.679%

・直近イールドスプレッド縮小:18/12/3-▲2.731%

・直近イールドスプレッド拡大:19/1/3-▲3.869%、19/6/3-▲3.881%

・7月2日:▲3.490%⇒7月3日予想▲3.474%

 

S&P500が上昇し米長期金利が低下したものの、S&P500の上昇率の方が高かったことでイールドスプレッドは前日比で縮小(米国10年債金利に対して米国株は割高)した。平均値の▲3.679%から▲0.205%とスプレッドがかい離していることや、1月3日の▲3.869%スプレッドに対して▲0.395%、6月3日の3.881%から▲0.407%とスプレッドがかい離している。S&P500は1月3日や6月3日からイールドスプレッドがかい離していることで、割安感はないが特に割高感もない状態となっている。

 

米10年国債金利とNASDAQ:11/4/21以降の平均▲2.224%

・直近イールドスプレッド縮小:18/12/3-▲1.198%

・直近イールドスプレッド拡大:19/1/3-▲2.179%、19/6/3-▲2.328%

・7月2日:▲2.008%⇒7月3日予想▲2.004%

 

NASDAQは上昇し米長期金利が低下したものの、NASDAQの上昇率の方が高かったことで、イールドスプレッドが前日比で縮小(米国10年債金利に対して米国株は割高)した。平均値の▲2.224%から▲0.220%とスプレッドがかい離している。また、1月3日の▲2.179%スプレッドに対しては▲0.175%、6月3日の▲2.328%スプレッドに対して▲0.324%とスプレッドがかい離している。

NASDAQはハイテク関連銘柄が多く米中貿易摩擦の影響が大きく、三指数の中で上下に振れるボラティリティが最も高くなっている。

 

三指数のイールドスプレッドは、株価が上昇しの米長期金利が低下したものの、株価指数の上昇率の方が高かったことでスプレッドは拡大した。現在は割安感も割高感もない水準で推移している。今後も米長期金利が引き続き低下するなら、米国株に過熱感が出にくい。ただ、FRBの早期利下げ期待は後退して米長期金利が上昇してくると、イールドスプレッドが縮小傾向となり米国株に割高感が出始める。トランプ大統領がFRBに利下げを強要するのは、米長期金利が低下すると米国株が上昇してもイールドスプレッドの縮小が抑えられるからである。

 

※PERの発表が時間的に遅行することから、前営業日の数値を使って当日終了時の予想を算定している。

 

※毎日イールドスプレッドを掲載していますので、米国株式市場の買われ過ぎ・売られ過ぎなど過熱感の目安としてください。

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