１５日の東京株式市場は、欧米株の上昇、原油高、前週末に大幅に下落した割安感からの買いやショートカバーが先行する展開となった。 日経平均株価の終値は３営業日ぶりに１万６０００円台を回復し、前週末終値より１０６ ９円９７銭（７・１６％）高い１万６０２２円５８銭。上昇幅は昨年９月９日（１３４３ 円４３銭）以来の大きさだった。 東京証券取引所第１部全体の値動きを示すＴＯＰＩＸは、９５・９５ ポイント（８・０２％）高い１２９２・２３だった。出来高は３２億８千万株。売買代金は３兆１５３６億円。騰落銘柄数は値上がり１８７４銘柄、値下がり５５銘柄、変わらず８銘柄。日経先物３月限は前日比1140円高の15940円と大幅反発。出来高は10万3407枚。先週末米国株は反発。ドイツ銀が54億ドル（約6100億円）相当の無担保優先債を買い戻す計画を発表したことなどから、先週末の欧米の銀行株は軒並み急騰。寄り付き前に発表された１０～１２月期のＧＤＰは２四半期ぶりのマイ ナス成長だったが急激な円高が一服し、買いが買いをよぶ展開が誘発された。全面高の中、銀行や商社株の上昇が目立つ印象であった。１５日の米国株式市場はプレジデントデーの祝日のため休場となる。