★日米の金利差だけでドル/円市場が変動しているわけではないが、変動要因としての材料にはなりやすい。

今年に入ってから日米2年債金利差（赤線）は、年初金利差拡大となったものの1月11日の0.278％がピークとなった。その後は、徐々に金利差が縮小して2月22日の0.219％まで縮小後は再び拡大する展開となった。その後は、拡大と縮小を繰り返しながらも徐々に日米2年債金利差は拡大基調となった。ただ、4月2日0.308％がピークになると0.275％をボトムとなるレンジ相場的な動きになっており、日米2年債金利差の拡大も鈍化してきている。

一方、日米10年債金利差（青線）は、1月4日の0.896％から拡大したものの、一旦1月11日の1.108％がピークとなり、日米2年債金利差同様に縮小傾向になった。しかし、1月27日の0.979％から再び金利差拡大となる展開となった。その後も、拡大と縮小を繰り返しながらも拡大基調が続いた。しかし、3月31日の1.653％がピークになると、そのごは徐々に日米10年債金利差は縮小傾向になっている。

ドル/円市場では、2年債金利差と10年債金利差の拡大時には円安になりやすく、縮小時には円高になりやすい展開になっている。ただ、日米2年債金利差及び日米10年債金利差の金利差拡大のピーク以降はドルの上値が重くなり、やや円高基調になっている。

今年からのドル/円相場の動向を見ると、日米10年債金利差との連動性が高いように見える。ただ、為替市場では、日米2年債金利差の動向の方が注目されることが多い。これは、米連邦準備理事会（FRB）が2023年末まで利上げの実施を否定していることから、米2年債利回りが良好な米経済指標で利回りが上昇しても、米FRB要人の発言で利回りが低下するという神経質な動きになっている。

まとめると、日米2年債金利差と10年債金利差が縮小傾向になっていることから、ドル/円相場も上値が重くなっている。円安基調が強まるには、再び日米10年債金利差の拡大が必要となる。一方、日米金利差が縮小するようなら、さらにドル/円相場の上値が重くなる可能性が高い。

今後とも米2年債利回りや米10年債利回りの動向が重要なポイントになる。