★J.P.モルガン.グローバル製造業PMI（季節調整済）

PMI（購買担当者景気指数）とは、景気の方向性を示す経済指標で速報性の高さから金融市場で注目されている。企業の購買担当者に新規受注や生産、雇用の状況などを聞き取り、景況感についてアンケート調査した結果を指数化したものである。50を判断の分かれ目としてこの水準を上回る状態が続くと景気拡大、逆に50を下回る状態が続くと景気減速を示す。

グローバル製造業PMIは、先進国や新興国を含めた世界全体の景気度合いを計る指標として注目されている。

昨年17年12月31日54.5がピークとなり景気拡大の勢いが鈍化し、指数は低下し始めた。ただ、前回23日と変わらず4月27日現在でも53.4と分かれ目である50を上回っており、景気拡大は継続している。NYダウや日経平均株価は戻り基調となっているが、短期的なものになる可能性がある。ドル/円に関しては製造業PMIがピークアウトと共に円買いが強まったが、一旦下げ止まり円安基調となっている。再び円安と株価が上昇するには、グローバル製造業PMIが上昇する必要がある。しかし、今年に入ってから下落が止まらないこともあり、世界的な景気拡大は鈍化傾向となっている。

★エコノミック・サプライズ指数（びっくり指数）

シティグループが算出しているエコノミック・サプライズ指数（びっくり指数）は、各種経済指標と事前予想との食い違い（かい離幅）を指数化し、ゼロ（予想通り）を挟んで、上下（プラス・マイナス）で示した指数である。雇用や生産などの各種経済指標が事前の市場予想と比べてどうだったかを指数化したもので、実績が予想を上回れば指数は上昇、逆に下回れば下落する仕組みとなっている。

この指数は市場の期待値に対して上回るものが多いのか、それとも下回るものが多いのかを示す指数である。市場の期待値に対して上回る指標が多ければ当然に株価や通貨が高くなりやすい。一方で、市場の期待値を下回り続けると、市場参加者が景気の先行き懸念が生じることから、遅行して株価や通貨などが下落しやすい。

4月27日現在は米国+39.30、欧州▲84.40、日本▲46.80となっている。米国は市場予想を上回る指標の方が多く、若干改善方向にある。米国経済が底堅いと言われるのも市場予想を上回る指標が多いからである。欧州では、市場の予想を下回る展開が続いていたが、ここ数日間の経済指標では市場予想を上回るものの発表されており、一旦は下げ止まりとなってきた。前日のECB定例理事会で金融政策が据え置かれたほか、テーパリングやフォワードガイダンスに振れることが出来なかったのは当然と言える。ユーロが高止まっていることも市場予想を下回る結果となっているが、表立ってユーロ安誘導も出来ないというジレンマがある。日本でも、このところ市場予想を下回る指標が増えており、その結果低下傾向にある。

★米国のびっくり指数と米ドル/円・NYダウの動向

米ドル/円に関しては、発表された経済指標に対して市場予想を上回ればドルが買われ、下回れば売られる展開になりやすいので連動性が高い。びっくり指数はもみ合いのような動きとなっており、市場予想に対して好悪まちまちの指標結果となっている。このところ市場を上回る指標が増えてきている。そのため、円安の支援材料となってきることが分かる。

★欧州のびっくり指数とユーロ/米ドル・DAX指数の動向

欧州のびっくり指数が、底値圏で横ばいから戻り基調となってきた。特に対ドルに対してユーロ安となったところから、今後も若干の改善方向となりやすい。ユーロ高が欧州経済にボディブローのように効いてきていることが分かる。その中でECBによる早期のテーパリングは更なるユーロ高を招き、再び南欧問題が浮上するような事態を招くリスクがある。最近ではドイツの経済指標が予想を下回る傾向が出てきており、ドイツ連銀からのタカ派発言も下火となっている。DAX指数は、持ち直しの動きとなっているが、びっくり指数が上昇基調に戻るまでは上値も限定的となりやすい。

★日本のびっくり指数と米ドル/円・日経225の動向

日本のびっくり指数では、びっくり指数が下落するとリスク回避の円買いになりやすく、欧米の動きとは異なる動きとなる。日本のびっくり指数は欧米よりも早く下落基調となっていたが、このところの円安で来月以降改善の兆しが見込まれると、日経225や円安傾向が強まる可能性がある。しかし、びっくり指数が緩やかに低下傾向にあることから、円高基調は継続していることになる。このところやや円安基調となっているが、再び円高基調に戻る可能性があるので注意が必要となる。