★欧州市場序盤では、全般欧州株価が全面安で推移。NY原油先物が続落となるなか、リスク回避の動きにより、クロス円も軟調推移した。欧州参入後、ドル/円の動意は乏しく、ドルは109.55-60円レベルと前日NY市場終値水準で小幅な値動きとなった。米長期金利が2.15%乗せまで上昇しており、ドル買いが優勢となった。前週分の米新規失業保険申請件数や米6月NY連銀製造業景気指数、6月米フィラデルフィア連銀製造業景気指数が予想より強い内容となったことで円売り・ドル買いが優勢となった。なお、5月米輸入物価指数は予想を下回った。ポンド/円などを中心にクロス円が買われたことにつれて上げ幅を拡大した。NYダウは一時110ドル超下落したが、株安を受けた売りは目立たなかった。日米金融政策の方向性の違いなどから円売り・ドル買いが出やすい状況となり、一時110.98円まで上昇した。しかし、節目の111.00円手前では利食い売りなどが出たため上値も限られた。

英中銀が15日の金融政策委員会で政策金利を過去最低0.25％で据え置いたものの前回5月に利上げを主張したフォーブス委員に加えサウンダース委員とマッカファティー委員の3人が0.25％の利上げを主張して表決が5対3と利上げ主張者が増えてポンド買いが加速した。

ドル/円は欧州時間からNY時間にかけてじりじり上昇し、111.00円目前まで回復した。ただ、一旦上値の重さが確認され、本日は111.00円を上抜け出来るかが焦点となる。本日は日銀の金政策決定会合の最終日となるが、市場の大方の見方では現状維持となっている。また、会合後の黒田日銀総裁の会見でも、出口戦略には振れることはないとの見方もあり、欧州時間帯から日米金融政策の方向性の違いが改めて意識され、円売りが強まる可能性もある。