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先行指標では世界景気の勢いの鈍化が一服し株高と円安を演出!

  • 2018/05/10
  • 米蔵(ヨネゾウ)
  • 欧州タイム

 

J.P.モルガン.グローバル製造業PMI(季節調整済)

PMI(購買担当者景気指数)とは、景気の方向性を示す経済指標で速報性の高さから金融市場で注目されている。企業の購買担当者に新規受注や生産、雇用の状況などを聞き取り、景況感についてアンケート調査した結果を指数化したものである。50を判断の分かれ目としてこの水準を上回る状態が続くと景気拡大、逆に50を下回る状態が続くと景気減速を示す。

 

グローバル製造業PMIは、先進国や新興国を含めた世界全体の景気度合いを計る指標として注目されている。

 

昨年17年12月31日54.5がピークとなり景気拡大の勢いが鈍化し、指数は低下し始め、3月31日の53.3をボトムとして若干回復基調となった。5月10日現在では53.5となった。景気成長の節目である50を上回っており、景気拡大は継続している。そのため、NYダウや日経平均株価は景気の勢いの鈍化から回復してきたことで、底堅い展開となっている。ドル/円に関しては製造業PMIがピークアウトと共に円買いが強まっていたが、回復基調となっていることからドル安も一服となり円安方向へと変化してきた。このまま、回復基調が継続するようなら、もう一段の株高・ドル高が継続する可能性が高くなる。

 

 

エコノミック・サプライズ指数(びっくり指数)

シティグループが算出しているエコノミック・サプライズ指数(びっくり指数)は、各種経済指標と事前予想との食い違い(かい離幅)を指数化し、ゼロ(予想通り)を挟んで、上下(プラス・マイナス)で示した指数である。雇用や生産などの各種経済指標が事前の市場予想と比べてどうだったかを指数化したもので、実績が予想を上回れば指数は上昇、逆に下回れば下落する仕組みとなっている。

この指数は市場の期待値に対して上回るものが多いのか、それとも下回るものが多いのかを示す指数である。市場の期待値に対して上回る指標が多ければ当然に株価や通貨が高くなりやすい。一方で、市場の期待値を下回り続けると、市場参加者が景気の先行き懸念が生じることから、遅行して株価や通貨などが下落しやすい。

5月10日現在は米国+27.70、欧州▲101.00、日本▲40.60となっている。米国は市場予想を上回る指標の方が多いものの、12月22日以降はピークアウトして下落基調となった。ただ、直近の経済指標は市場予想を下回る指標も出てきており、低下傾向となっている。欧州では、市場の予想を下回る経済指標が続いており、低下傾向が強まっている。そのため、最近のアナリストやエコノミストも今頃になって欧州経済の鈍化傾向を指摘している。しかし、びっくり指数をチェックしていれば、以前からその傾向が出ていたことが分かる。また、ECBがこのような経済状態でテーパリングやフォワードガイダンスに動くことは考え難い。日本では、このところ円安傾向が強まっていることから、経済指標も市場予想を上回るものが出てきている。

 

 

米国のびっくり指数と米ドル/円・NYダウの動向

米ドル/円に関しては、発表された経済指標に対して市場予想を上回ればドルが買われ、下回れば売られる展開になりやすいので連動性が高い。このところ、米長期金利の上昇や原油価格の上昇がドル買い・円売りにつながっている。びっくり指数が再び下げ傾向となっており、米長期金利が再び低下する可能性が高く、円高基調に戻りやすい。また、NYダウは指数が下がりだしてから遅行して下落したことが分かるが、指数が再び下落基調となってきていることから、遅れて上値が重くなり下落基調となりやすいので注意が必要となる。

 

 

欧州のびっくり指数とユーロ/米ドル・DAX指数の動向

欧州のびっくり指数が下げ止まらない状態が続いている。特に対ドルに対してユーロ高となったところから、下げ止まらなくなっている。ユーロ高が欧州経済にボディブローのように効いてきていることが分かる。ただ、市場はやっとユーロ圏の経済鈍化に気づき、ユーロ/ドルが下落してきた。DAX指数は、ユーロが下落してきたことで一旦買われる展開となっている。しかし、ユーロ圏内での経済の鈍化は、いずれ企業業績にも影響を及ぼすことは必至のため、突然の下落に注意する必要がある。

 

 

日本のびっくり指数と米ドル/円・日経225の動向

日本のびっくり指数では、びっくり指数が下落するとリスク回避の円買いになりやすく、欧米の動きとは異なる動きとなりやすい。日本のびっくり指数は、一旦下げ止まり戻り基調となっている。このところの円安が、やや遅れて日本の景気指標の改善につながっていると思われる。このまま戻り基調となると、リスク選好の動きにつながりやすい。円安や原油価格の上昇から、日本でもインフレ率が改善する可能性もある。また、緩やかなインフレは日本株にとっても支援材料となりやすい。

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