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シカゴ穀物は連日の大幅安

アナリスト プロフィール

齋藤和彦(Kazuhiko Saito)

株式会社フジトミ 情報サービス室
チーフアナリスト

独自の情報収集に基づく市場分析は業界屈指の実力。
日本大学大学院国際関係研究科を卒業後、商品先物取引業界に身を投じ、その才能を開花。
国内投資顧問会社にてシステムトレーダーとして実際にトレードに参加。現在は株式会社フジトミにて情報サービス室長「マーケット情報」の執筆を担当。日経CNBCをはじめ多数のメディアへ出演するなど幅広い方面で活躍中。
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商品市場情報

シカゴ穀物は連日の大幅安

商品先物 有料マーケット情報
  • 2017/07/14
  • 齋藤
  • 海外マーケット

(NY貴金属)
13日のNY金は反落。NY金期近8月限は前日比1.8ドル安の1217.3ドル、NY白金期近10月限は同11.9ドル安の907.1ドル。
1220ドルを挟むレンジ取引で推移しており、ここ最近のボックス圏の動きにとどまった。前日急伸した白金やパラジウム、そして銀が揃って値崩れしており、金の圧迫要因になっていた。結果的に1220ドル台での買いは続かなかったが、イエレン米FRB議長またはブレイナード米FRB理事が揃って将来的な追加利上げや資産縮小を否定しなかったこともあり、金利を生まない金市場での買い妙味は乏しい現実が示されたためとも考えられる。一方、トランプ米大統領の長男であるジュニア氏のメール問題が深刻化しつつある中、政局に対する不透明さが支援材料になっていた。ただ、期近8月限の整理商いは来週以降が本番とみられるだけに、整理商いによる下振れは避けられないとみられる。

(WTI原油・NY石油製品・北海ブレント)
13日のWTI原油は売り買いが交錯するものの、結局、続伸している。WTI原油期近8月限は前日比0.59ドル高の46.08ドル、北海ブレント期近9月限は同0.68ドル高の48.42ドル。RBOBガソリン8月限は同0.53セント高のセント、NYヒーティングオイル期近8月限は同1.80セント高の149.17セント。
注目のIEA(国際エネルギー機関)の月報で、6月の世界の原油生産が増加したことが示された。発表後の下押し要因になったものの、すでにいい尽くされたとの見方もあり、WTIの45ドル割れは一時的となった。また、IEAは2017年、2018年とも世界の石油需要の伸びを上方修正されたことがその後好感され、WTIの46ドル台回復につながった模様。ただ、46ドル台では米国の原油増産も認識され、上値の重い展開に。45ドル前後が現時点では居心地の良い水準とみられる。

(CBOT大豆)
13日のCBOT大豆は急落し、10セントを大きく下抜く下げをみせている。期近8月限は前日比44.75セント安の976.00セント、新穀11月限は同46.25セント安の987.75セント。
テクニカルな売りを浴びて引けにかけて下げ幅を拡大してほぼ安値引けとなっているものの、まだ半値押しには至っていない。コーンや小麦の大幅安を踏まえると、まだまだ下げ余地は大きく残されており、10ドルは今後、強力な壁になるとみられている。ここにきての米コーンベルトの天候改善と来週のホット&ドライが短期的にとどまりそうで、7月最終週から雨も多くなるとみられている。大豆の場合、開花の時期が長いだけに、作柄が大幅に改善する可能性も指摘されている。世界の在庫が上方修正されるなど、世界的な供給過剰は明らかで、シカゴ市場でのつなぎ売りが活発化する可能性も今後、高まることが予想されている。新穀11月限で9.50ドルをひとまず視野に入れた展開か。

(CBOTコーン)
13日のCBOTコーンは米コーンベルトの天候回復を嫌気して大幅続落。期近9月限は前日比14.75セント安の370.75セント、新穀12月限は同15.00セント安の383.75セント。
米コーンベルトでは今週半ば以降、生育に理想的な天候がみられているという。散発的な降雨が確認され、特に主産地であるアイオワとイリノイでの雨もみられ、コーンベルト東部ではまとまった雨もみられている。その降雨が影響して、週末まで平年並から平年以下の気温が続くという。また、来週の高温リスクも短期間にとどまるとの予報も出ている。NOAA(米海洋大気局)の中期予報ではホット&ドライからホット&ウエットな予報に転換するなど、天候リスクを買い動きが解消される展開に。新穀12月限は200日移動平均線であり、さらに一目均衡表の雲の影である3.88ドルを下回ったことで、ストップロスの売りがヒットして、下げ幅を拡大している。ファンドの習性から一段の大幅安を強いられる可能性も高いとの声も聞かれる。2営業日で30セント以上も急落したが、行って来いの水準まであと10セントも下げ余地を残している。需給報告で示された在庫率は15%を越える供給過剰状態に変わりなく、行って来いの下げをみせてもおかしくはない。

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