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NY金は反発も、高値から値を消す

アナリスト プロフィール

齋藤和彦(Kazuhiko Saito)

株式会社フジトミ 情報サービス室
チーフアナリスト

独自の情報収集に基づく市場分析は業界屈指の実力。
日本大学大学院国際関係研究科を卒業後、商品先物取引業界に身を投じ、その才能を開花。
国内投資顧問会社にてシステムトレーダーとして実際にトレードに参加。現在は株式会社フジトミにて情報サービス室長「マーケット情報」の執筆を担当。日経CNBCをはじめ多数のメディアへ出演するなど幅広い方面で活躍中。
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NY金は反発も、高値から値を消す

  • 2020/10/15
  • 齋藤
  • 海外マーケット

(NY貴金属)
14日のNY金は、ドル安・ユーロ高を映して反発している。NY金期近12月限は前日比12.7ドル高の1907.3ドル、NY白金期近1月限は同9.9ドル安の863.4ドル、NY銀期近12月限は同26.6セント高の2439.5セント。
前日はドル高・ユーロ安を嫌気して1890ドル割れをみせるなど、大幅安を強いられていたが、引き続き、ドル・ユーロに翻弄されている。一段のドル高・ユーロ安を嫌気して、アジア取引時間帯の序盤に期近12月限はストップロスの売りがヒットして、1885.0ドルの安値を付けた。100日移動平均線である1882ドルを試すともみられていたが、ここ最近の下振れ局面でも、この100日移動平均線が下値支持線になっていた経緯もあり、今回もそこは維持した。その後のさらなるドル高にも抵抗をみせ、テクニカルな買いに欧州時間帯に入って早々に1910ドル台まで切り返した。ドル高・ユーロ安が修正され、ドル安に進行したため、さらに上げ幅を拡大したものの、すでに金は戻りをみせていたため、金の値動き自体でみると、ドル安・ユーロ高を直接的に好感したとはいい切れず。米国取引時間帯の序盤に1917.5ドルの高値示現後、1910ドル割れを強いられた。1904ドルを下値支持にしていたが、上げ一服。米国時間帯に入って、米大統領選挙に対する不透明さも再評価されていたが、支援材料になり続けることはできず。欧州の新型コロナウイルスの感染拡大による欧州経済の先行きの方が不透明感が強いためで、ドル高・ユーロ安を警戒する向きもなお多い。白金は一段安へ。一日遅れて下げを強いられたとみられるが、実勢悪が圧迫要因に。

(WTI原油・NY石油製品・北海ブレント)
14日のWTI原油は、ドル安を背景に続伸し、41ドル台に水準を切り上げている。WTI原油期近11月限は前日比0.84ドル高の41.04ドル、北海ブレント期近12月限は同0.87ドル高の43.32ドル。RBOBガソリン11月限は同1.44セント高の119.71セント、NYヒーティングオイル期近11月限は同2.35セント高の119.25セント。
注目のIEAの月報で、2020年、2021年の世界の石油需要は据え置かれた。ただ、リビアの増産が指摘されており、12月には現在の日量30万バレルから70万バレルに拡大するとしている。市場が期待しているほどの増産にならないだけに、売り材料に評価されず。その後はドル安・ユーロ高を背景にしたファンドの買いに上伸へ。OPEC月報も弱材料になりきれなかったこともあり、ファンドの期待外れの買い戻しが影響して、買いに弾みが付いたという。上昇局面では、強気の在庫統計観測も支援材料に。ハリケーン「デルタ」の影響で、原油在庫と石油製品在庫とも大幅に減少する見通しで、これも買い材料にされたという。NY株価の値崩れに反応せず。ひとまず、米APIの週間石油在庫統計待ち。200日移動平均線を上抜いているが、ここでまた売り直されるかどうか市場では注目している。

(CBOT大豆)
14日のCBOT大豆は、期近中心に大幅続伸。期近11月限は前日比13.00セント高の1057.00セント、期近1月限は同10.75セント高の1057.75セント。
ブラジルの乾燥した天候と中国による積極的な買い付けが支援材料になっていた。米農務省は中国が米国大豆を26.4万トン成約したことを明らかにした。また、ブラジルでの乾燥した天候による大豆の作付遅れがさらに深刻化しており、連日のファンドの積極買いにつながっていた。米国の順調な収穫を嫌気する場面もあったが、今後とも中国による旺盛な成約が期待されることもあり、大豆は安値から20セントも切り返すなど、続伸へ。ブラジルの乾燥した天候リスクを警戒して、中国は米国の成約を急ぐとの観測もある。

(CBOTコーン)
14日のCBOTコーンは、期近中心に続伸し、高値水準で取引を終えた。期近12月限は前日比5.25セント高の396.50セント、期近3月限は同3.25セント高の402.50セント。
米国コーンの順調な収穫もあり、欧州時間帯まで軟調な展開を強いられていた。状況が一変したのは米農務省がデイリーベースの成約高を明らかにした時で、中国による42万トンの成約があったという。9月22日以来のまとまった成約で、米国コーンへの引き合いが根強いことが再認識され、、期近12月限は再び3.90ドル台に水準を切り上げた。その後は、3.90ドル台を維持し、ファンドの買いに上げ幅を大きくしていった。生産者の売りも膨らんでいたが、南米の乾燥リスクもあり、再び4ドルを試すとの声も高まっているという。4ドル示現をみせた時の生産者の動きも注目。

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※当ページの内容はあくまで商品先物取引に関する情報提供を目的としたものですが、内容の無断掲載や引用等は固く禁じます。

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