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海外原油は急反発

アナリスト プロフィール

齋藤和彦(Kazuhiko Saito)

株式会社フジトミ 情報サービス室
チーフアナリスト

独自の情報収集に基づく市場分析は業界屈指の実力。
日本大学大学院国際関係研究科を卒業後、商品先物取引業界に身を投じ、その才能を開花。
国内投資顧問会社にてシステムトレーダーとして実際にトレードに参加。現在は株式会社フジトミにて情報サービス室長「マーケット情報」の執筆を担当。日経CNBCをはじめ多数のメディアへ出演するなど幅広い方面で活躍中。
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海外原油は急反発

  • 2021/02/23
  • 齋藤
  • 海外マーケット

(NY貴金属)
22日のNY金は、インフレヘッジとして買われ、急伸している。NY金期近4月限は前週末比31.0ドル高の1808.4ドル、NY白金期近4月限は同10.8ドル安の1282.3ドル、NY銀期近5月限は同83.8セント高の2813.1セント。
米長期金利は1.38%台まで急上昇しているが、株価の強調地合いなどが影響し、インフレの急上昇を予想する市場ムードを反映しているという。ここにきて、非鉄、特に銅が急騰しており、インフレ懸念を高める要因にもなっているという。このため、ここまで値崩れしていた金が銀の急騰に追随する格好でインフレヘッジとして改めて買い進まれたとみられている。前週の急落がなければ、金の値ごろ買いにつながらなかったとのみられている。ドル安も金の出直りを加速させたようだ。一方、白金は反落へ。1300ドル台での買いが長続きせず、上値の重さから一時、1270ドルちょうどまで下落する場面も。すでに大きく買い進まれたとみられ、インフレヘッジとして買いの動きはみられず。

(WTI原油・NY石油製品・北海ブレント)
22日のWTI原油は、急反発し、清算値決定にかけて上げ幅を拡大していた。WTI原油期近4月限は前週末比2.44ドル高の61.70ドル、北海ブレント期近4月限は同2.33ドル高の65.24ドル。RBOBガソリン4月限は同4.20セント高の193.09セント、NYヒーティングオイル期近4月限は同4.04セント高の185.08セント。
改めて、米テキサス州の大寒波による原油や天然ガスの供給不安が認識され、週明けの原油の急反発につながったようだ。前週まではNY石油製品が上昇相場の牽引役だったが、週明けは原油が牽引して上昇相場をリードしていた。原油生産は最大で400万バレルの影響を受けるとの報告もあり、復旧にもかなり時間がかかるとの認識が高まりをみせていた。さらに、週明けはインフレ懸念が高まりをみせたこともあり、原油相場の買いを助長していたという。週明けに供給不安から急反発したことで、WTI期近4月限の62ドル台回復を期待する声も高まっている。

(CBOT大豆)
22日のCBOT大豆は、新穀限月中心に急伸している。期近3月限は前週末比5.25セント高の1382.50セント、新穀11月限は同14.50セント高の1210.75セント。
週明けから買いが先行する展開となったが、商品全面高の様相を好感したファンドの積極的な買いがみられたため。ただ、旧正月明けの中国の米国大豆の買い付けの動きがみられないこともあり、期近3月限はその後、マイナス圏まで下押しする場面も。ただ、小麦やコーンの堅調地合いが支援材料となり、米国取引時間帯に入って改めて買い直された。前週末の年次農業フォーラムで示された2021年度の米国大豆の需給名ランスで、2020年度ほどではないが、2021年度も供給タイトが継続するとの見通しが示されたこともあり、将来的な供給タイトの改善観測から大きくサヤが売られている新穀限月のサヤを買う動きがみられ、新穀11月限が急伸している。今後ともサヤを買う動きは継続するとの見方が一般的に。

(CBOTコーン)
22日のCBOTコーンは、期近3月限は急反発し、新穀12月限は大幅続伸となった。期近3月限は前週末比8.00セント高の550.75セント、新穀12月限は同9.75セント高の469.75セント。
週明けから上伸する展開となったが、前週末に米農務省が明らかにした飼育牛頭数が増加していること、小麦の急伸が支援材料に。前者は中国向けの輸出拡大観測を背景にしているようで、後者は米テキサス州の寒波の影響で、米冬小麦の供給に対する懸念が引き続き、支援材料になっていた。米テキサス州の冬小麦の産地である。また、大豆同様、年次農業フォーラムで示された2021年度の米国コーンの供給タイトが2020年度と変わらないとの指摘もあり、週明けも新穀12月限が急伸する動きをみせた。新穀12月限は長期的に5.00ドルを試すとの見方も。引けにかけて高値更新をみせていたが、小麦の急伸やファンドの先高期待の買いが背景にあるとみられている。

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※当ページの内容はあくまで商品先物取引に関する情報提供を目的としたものですが、内容の無断掲載や引用等は固く禁じます。

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