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東京原油・石油製品は急反落、トランプによる減産拒否の指摘を受けて

アナリスト プロフィール

齋藤和彦(Kazuhiko Saito)

株式会社フジトミ 情報サービス室
チーフアナリスト

独自の情報収集に基づく市場分析は業界屈指の実力。
日本大学大学院国際関係研究科を卒業後、商品先物取引業界に身を投じ、その才能を開花。
国内投資顧問会社にてシステムトレーダーとして実際にトレードに参加。現在は株式会社フジトミにて情報サービス室長「マーケット情報」の執筆を担当。日経CNBCをはじめ多数のメディアへ出演するなど幅広い方面で活躍中。
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商品市場情報

東京原油・石油製品は急反落、トランプによる減産拒否の指摘を受けて

商品先物 有料マーケット情報
  • 2018/11/13
  • 齋藤
  • デイリーコメント

(東京原油・石油製品)
13日の東京原油・石油製品は海外原油の大幅続落を嫌気して急反落。原油期先4月限は前日比1280円安の4万8450円、ガソリン期先5月限は同1080円安の6万0150円、灯油期先5月限は同1330円安の6万4970円。
サウジの12月からの日量50万バレルの減産、さらにOPECと非OPECによる日量100万バレルの減産の可能性がコンセンサスとして持たれたことから、週明けのアジア時間帯から欧州時間帯の序盤まで海外原油は急伸し、東京原油は5万円の大台乗せをみせた。しかし、欧米の株式市場の急落を前にして海外原油が値崩れを強いられ、下落局面では世界の原油の供給過剰を再認識して、目先の供給過剰はさらに拡大するとの観測から原油の下げに拍車がかかり、WTI・ブレントとも前週末の安値を更新する下げを演じた。トランプ米大統領がツイッターで減産の動きをけん制したことも大きかったといえる。再開した東京原油は夜間の安値を更新し、一段安を演じた。指標であるブレントの急落を加味すれば、原油の4万8000円割れも予想されたが、ひとまず大台を維持した。円高一服と海外原油の出直りから下げ幅縮小へ。昼前に東京ガソリンの強引な戻りに追随して原油市場で打診買いもみられた。ただ、かなり強引な戻りだったこともあり、昼前に戻り一巡へ。昼以降、円安が一段と進行し、海外原油も下げ幅を縮小したため、東京原油の戻り歩調が再燃したが、原油は4万8600円を壁にして、また売り直された。円安にブレーキがかかり、海外原油の戻りが一巡したためとみる。

(東京貴金属)
13日の東京金はドル高を嫌気したNY金の続落を受けて一段安も、昼にかけて下げ幅縮小。金期先10月限は前日比18円安の4395円、白金期先10月限は同33円安の3085円。
一段のドル高・ユーロ安を嫌気してNY金が週明けもさらに下落した。円高も加わり、東京金は急落し、朝方は一段の円高を受けて夜間の安値を更新し、4374円の安値を示現した。ただ、NY金がドル高・ユーロ安解消の動きから戻り歩調をみせ、円安が進行したため、昼には4390円台まで大きく買い戻された。白金の金同様、安値から大きく戻したが、円安とNY白金の出直りが影響していた。ドル・ユーロの動きにかなり翻弄されているだけに、夜間取引でもドルユーロの動きから目が離せない。流れがドル高・ユーロ安とみられるが、その流れにブレーキがかかれば、NY金の戻りも大きくなる可能性が高く、東京金の戻り賛成となる。13時過ぎに東京金は1ドル=114円台の円安もあり、4400円を示現した。

(東京ゴム)
13日の東京ゴムは朝方売られるものの、その後の買い戻しに切り返す。RSS期先4月限は前日比0.8円高の159.3円、TSR期先5月限は同0.4円高の144.1円。
夜間取引ではRSS・TSRとも自律反発をみせたが、朝方から時間外の上海ゴム安や円高、NY株式市場の急落を嫌気して、東京ゴムは全面安となり、RSS前日の安値を更新。TSRは先限ベースでの上場来の安値更新となった。ただ、RSS期先3月限の155.0円が下値となり、買い戻しに昼にはRSS先限は158円台に水準を切り上げ、プラス圏へ。14時には159円台に買い直された。この戻りは売り場提供になるとみる。

(東京トウモロコシ)
13日の東京トウモロコシは弱材料に反応薄。期先11月限は前日比円の2万4円。
円高気味に推移していたが、シカゴの戻りを好感して買い優勢の展開になった。ただし、週末のシカゴ急落を無視して週明けに強引に買い進まれたこと、週明けのシカゴの値崩れや円高も無視しており、いつ反動安を強いられてもおかしくはないとみる。一時、2万5090円まで売られたが、売りが続かず、早々に2万5100円台を回復へ。下げ渋りは相変わらずで、いずれ反動安を期待したいが、まだ時間がかかりそうだ。

(東京米国産大豆)
13日の東京一般大豆は変わらず。期先10月限は前日と同じ4万4600円。
バイカイのみの取引となってから久しいが、気配値の縮小がみられず、対処は極めて厳しいといえる。期央限月での成立次第で、市場ムードが変化する可能性もあるが、様子見で。

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