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弱気な米経済指標を受けた米長期金利の低下に、NY金が急反発

アナリスト プロフィール

齋藤和彦(Kazuhiko Saito)

株式会社フジトミ 情報サービス室
チーフアナリスト

独自の情報収集に基づく市場分析は業界屈指の実力。
日本大学大学院国際関係研究科を卒業後、商品先物取引業界に身を投じ、その才能を開花。
国内投資顧問会社にてシステムトレーダーとして実際にトレードに参加。現在は株式会社フジトミにて情報サービス室長「マーケット情報」の執筆を担当。日経CNBCをはじめ多数のメディアへ出演するなど幅広い方面で活躍中。
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弱気な米経済指標を受けた米長期金利の低下に、NY金が急反発

  • 2021/05/04
  • 齋藤
  • 海外マーケット

(NY貴金属)
3日のNY金は、急反発し、1790ドル台に急伸。NY金期近6月限は前週末比24.1ドル高(2日分合計で23.5ドル高)の1791.8ドル、NY白金期近7月限は同24.9ドル高(同32.5ドル高)の1230.1ドル、NY銀期近7月限は同108.7セント高(同87.5セント高)の2696.0セント。
注目の4月の米ISM製造業景況感指数が60.7となり、事前予想平均の65.0を大きく下回ったこと、3月の米建設支出も前月比で0.2%増にとどまり、事前予想の1.7%増を下回るなど、弱気な米経済指標を受け、米長期金利が低下し、金が買い進まれることになった。ドル安も加速したことで、ストップロスの買いがヒットして、一時1798.9ドルまで急伸。しかし、1795ドル以上は一時的で、その後、米国取引時間帯では1790ドルから1795ドルの狭いレンジで推移していた。予想外の弱気な米経済指標だったものの、米景気回復に対する期待は根強いだけに、1800ドルは大きな壁とみられている。清算値決定後にパウエル米FRB議長のコメントが流れたが、市場は全くの反応薄。その他貴金属もドル安や金の急伸を手掛かりにして急伸している。パラジウムは3000ドルの大台にあと3ドルと迫っている。白金は1250ドルを前に上げ一服。需要悪化での強引な買いにブレーキもかかっていた。

(WTI原油・NY石油製品・北海ブレント)
3日のWTI原油は、反発。WTI原油期近6月限は前週末比0.91ドル高(2日分合計で0.52ドル安)の64.49ドル、北海ブレント期近6月限は同0.80ドル高(同0.58ドル安)の67.56ドル。RBOBガソリン6月限は同2.52セント高(同0.23セント安)の210.15セント、NYヒーティングオイル期近6月限は同2.95セント高(同1.06セント安)の195.19セント。
インドの感染拡大が一段と深刻化する一方で、欧州でも経済活動再開の動きがみられるなど、世界的な石油需要の拡大を踏まえた打診買いが台頭し、WTI期近6月限は64ドル台を回復。米国の弱気な経済指標にも反応は限定的で、逆にドル安が支援材料になっていた。金同様、米国取引時間帯では狭いレンジで推移し、WTI期近6月限は64ドルから64.60ドルで推移していた。65ドルではアジアの感染拡大を警戒する向きもあり、買いには慎重になっている。

(CBOT大豆)
3日のCBOT大豆は、期近限月が反落するものの、新穀11月限は続伸している。期近7月限は前週末比8.00セント安(2日分合計で25.75セント高)の1526.25セント、新穀11月限は同5.00セント高(同28.50セント高)の1344.75セント。
週明け早々、期近7月限は15.63ドルの高値を示現した。さすがに高値警戒もあり、欧州取引時間帯では15.50ドル台での取引が中心になっていた。米国取引時間帯に入って、大豆油が高値から値を消したこともあり、大豆市場での手じまい売りが加速し、期近7月限は週明け早々の高値から50セント近く急落するなど、地合いを悪化させた。低調な輸出検証高も圧迫要因に。新穀11月限は強気スプレッドの解消の影響で買い進まれていたが、一時、高値から30セント以上も急落している。作付進展期待もあり、全般の重石になっていた。シカゴ取引終了後に米農務省が明らかにした作付進捗率は全米平均で24%(前週8%、前年21%、平年11%)。

(CBOTコーン)
3日のCBOTコーンは、波乱含みの中、高安マチマチで取引を終えた。期近7月限は前週末比7.25セント高(2日分合計で32.75セント高)の680.50セント、新穀12月限は同0.50セント安(同17.50セント高)の563.25セント。
週明け早々、取引中心限月である期近7月限は6.98ドルを示現。米国取引時間帯の序盤にも6.98ドルまで買い進まれたが、結果的に7ドルが大きな壁となり、その後、上げ幅を縮小している。ブラジルの乾燥した天候による二期作目のコーンのイールド悪化懸念が支援材料に。その一方、米コーンベルトでの順調な作付進展も警戒され、米国取引時間帯での圧迫要因になっていた。さて、シカゴ取引終了後に米農務省が明らかにした作付進捗率は全米平均で46%(前週17%、前年48%、平年36%)。順調な作付が示されたことは、目先の圧迫要因になりそうだ。

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※当ページの内容はあくまで商品先物取引に関する情報提供を目的としたものですが、内容の無断掲載や引用等は固く禁じます。

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